日露戦争は誰もが予想しない結果に終わった。
遼東半島、奉天など陸戦で日本が勝ち、海軍も日本がバルチック艦隊を破った。
1905年9月5日、アメリカの仲介でポーツマス条約が結ばれた。
そのことを苦々しく思っていたのは他でもない、アメリカだった。
黄色人種が白人に戦争で勝ったのは、中世のモンゴルのワールシュタットの戦い、に以来の出来事だった。
多くの白人は、イエローが勝利したことを苦々しく思った。
特に、清国を自国の生産物を輸出しようと考えていたアメリカにとっては目の上のたんこぶだた。
その後、日本が日華事変で中国の国民党と戦うようになると、アメリカは蒋介石の国民党をマネーと物資で支援した。
日本軍が中華民国の首都南京を陥落させた後、アメリカはフランス領インドシナを経由して物資とマネーを送って蒋介石、国民党を支援した。
日本がアメリカの物資をブロックしようとしてインドシナに進駐したことを契機として、最終的に日本に石油を全面的に禁輸にした。
ここに至っては、日本はどうにもならない、詰んだ状態だった。
一つの可能性はオランダ領インドネシアを占領して石油を確保することだった。
インドネシアの石油を確保するためには、フィリピンとグアムなどを押さえる必要もあり、日本はアメリカと戦闘状態に入った。
アメリカと限定戦争をするプランが大本営で計画されて居たが、急遽真珠湾を攻撃することに予定が変更された。
アメリカ政府は日本海軍が択捉島の単かっぷ湾を出港したことは把握していて、その行き先がハワイであることは日本国内のスパイと日本の電信と暗号の傍受によって理解していた。
しかし、ルーズベルトは、アメリカが被害者であることを演出する為にハワイの陸海軍に伝えなかった。
1945年8月8日にソ連が日ソ中立条約を破棄して宣戦布告してきた。
日本はソ連を仲介者に頼んで停戦、終戦しようと考えていたので驚き、仲介は不可能であることを理解し、ポツダム宣言の受諾を決定する。
1945年9月2日に戦艦ミズーリ号の甲板上で、多くの米軍機が上空を舞う中で両軍と日本政府は日本の降伏文書に署名し、戦争は終結し、アメリカ軍が今後7年間に渡って日本を占領することになる。
アメリカ軍はこの戦争を通じて骨の髄まで、如何に日本人と日本軍が恐ろしいか思い知った。
そこでアメリカ政府から委任を受けた、アメリカ軍司令部は様々な日本弱体化の政策を打っていく。
一つは憲法第9条によって、日本政府は、陸軍、海軍、その他いかなる戦力も保持しない。国の交戦権は認めない。という条項を盛り込み、これを大日本帝国議会で承認させる。
さらに、財政法第4条によって、日本政府が国債の勝手に発行出来ないという条項を盛り込む。
さらに、アメリカは韓国と韓国人を使って日本を統治することを考えた。
アメリカ軍は、反日強硬派の李承晩を韓国の統治者に任命し、対日封じ込めの布石にした。
さらに、アメリカは日本と韓国のキリスト教国化を進める為に文鮮明と統一教会を使ってキリスト教国化を進めた。
この政策は強力で、当時の岸信介首相と皇太子 明仁殿下が 統一教会のリトルエンジェルを表敬訪問した。
この時から統一教会と日本の関係が発生し、日本にとってはアメリカがバックにいる統一教会に歯向かうことは難しくなった。
また、アメリカは韓国のメディアを利用して日本のメディアをコントロール仕組みも作った。
そもそも韓国の大企業、財閥企業はほとんどアメリカの大手銀行などが半分の株式を買い占めて支配下に置いた。
そのアメリカが支配する韓国財閥という構造は表に示したように強力だ。
そして、そのアメリカが実権を握っている韓国のメディアが日本の放送局と新聞社に割り振られて配置されて、日本のテレビ、ラジオ、新聞をグリップする体制が作られた。
現在も、表に示したようにアメリカを背景に持った韓国のメディアが放送局内に配置されて統制している。
これがアメリカの韓国を利用した日本統治の仕組みである。
この体制の元にマスメディアは完全にアメリカ＝韓国メディアの支配下に置かれている。
そもそも終戦の時には韓国内部では反日感情はほとんど無かった。
日本が朝鮮人に対して非常に配慮した政策を敷いて来たからだった。
しかし、反日の旗手である李承晩をアメリカは任命し、反日キャンペーンと反日教育を徹底させた。
その反日活動を支援する為に李承晩と朴正煕と韓国政府にアメリカからマネーが渡った。
そして現状の日本は毎年、多額のアメリカ国債を買う義務を背負っている。
そしてアメリカ国債を売ることは許されていない。この政策のことを 日本はアメリカのATM キャッシュディスペンサーだという。
そしてアメリカ国債の買い入れは日本国民に気付かれないように、一般会計ではなく、特別会計に計上され、外為特会で処理されている。