日本国内のマスメディアと韓国メディアの相互依存関係。
日本の大手メディアの建物の内部に、韓国の放送局の事務所が入っています。
詳細は下記の通りです。
日本のメディアと韓国のメディア、韓国政府＝大韓民国民団とは歴史的に ずぶずぶ の関係になっていて、そもそも韓流ブームに火をつけたのも 日本メディア と 韓国メディアと在日韓国人＝大韓民国民団＝韓国政府が 一体となって活動して来たのだ。
ＮＨＫ
〒150-0041
渋谷区神南2-2-1 ＮＨＫ東館710-Ｃ
韓国放送公社(KBS)
ＴＢＳ
〒105-0000
港区赤坂5-3-6
韓国連合TV NEWS(YTN)
フジテレビ
〒135-0091
港区台場2-4-8 18Ｆ
韓国文化放送 (MBC)
産経新聞
〒100-0004
千代田区大手町1-7-2
京郷新聞
毎日新聞
〒100-0003
千代田区一ツ橋1-1-1 4Ｆ
朝鮮日報
読売新聞
〒100-0004
千代田区大手町1-7-1 8Ｆ
韓国日報
朝日新聞
〒104-0045
中央区築地5-3-2
東亜日報
テレビは芸能人を使って利益を上げています。
そして、芸能界は在日韓国人と帰化韓国人が居なければ成立しません。
だから、テレビは韓国大使館と大韓民国民団の意向を忖度して、配慮しなければ生計が維持できません。
だから、テレビ、新聞が韓国と密着、または共同経営になっている。
そして、政界の国会議員は、帰化した在日韓国人100万票が無ければ当選できない。
政治家と国会議員は、常に帰化した在日韓国人のに影響力を行使できる団体としての大韓民国民団＝韓国大使館を忖度せざるを得ない。
その結果、帰化した在日韓国人がどんどんと国会議員になっている。
政治家が、その韓国系の票を無視できないし、韓国系の国会議員をないがしろになんて出来ない。