サイトアイコン Julious_Akisue ( あきすえ ) のブログ 1.0

変わりゆく火力発電 発電効率 42%→63% 更に水素、アンモニア混合燃焼へ

現状、日本に於いて、電力発電の最大ボリュームを占めているのが、LNGガス、石炭火力です。

 図に示した通り、東京電力の発表によると、1971年から運用されている火力発電の発電効率は 42.7% でした。

 それが2016年稼働の火力発電の 発電効率は 61%になっています。

 また、経済産業省の計画では、

 ① 燃料に水素を混ぜて発電する。

 ② 燃料にアンモニア NH3 を混ぜて発電する。

 ③ 発電と同時に、発生するCO2 を回収して処分する。

 ④ 発電時に回収したCO2をプラスチックなどの原料として再利用する。

 という計画が発表されています。

 
 また、添付資料によりますと、発電効率は 63%を上回っています。

 1970年~1980年頃に設置された火力発電所を、最新型の火力発電所に置き換えることで、CO2の排出量は大幅に削減され、尚且つ電気料金の軽減にもつながります。

 

 今年、2022年の冬に関しては、この間に大規模地震や戦争、テロが起こらないことを祈りつつ、原子力発電所の一時再稼働も已むを得ませんが、今後 20年後、30年後をを見据えると、風力、波力、地熱、河川流力発電などの自然エネルギーの開拓と併せて、老朽化した火力発電所を新型の火力発電所に置き換えることが、大規模地震が起こりやすく、戦争のリスクもある日本に於いて、最も信頼できる電力のあり方であると考えます。

 今、エネルギー政策は、自然エネルギー派と 原発派の 二つが有力になっていますが、第三の選択肢として、非常に現実的な選択肢として新型火力発電という選択肢があることを、再認識して欲しいと思います。

 

-------------------------------------------

 新電力ネット 中部電力

 [ LNG火力発電所で発電効率63.08%を達成 ]

 従来の方式による火力発電はCO2排出量が多いことから、より効率よく電気を作り、化石燃料の使用量を減らすことが求められています。

 火力発電技術については、石炭火力、LNG火力とも、単⼀タービンのシングルサイクル(第1世代)から、ガスタービンと蒸気タービンを組み合わせたコンバインドサイクル(第2世代)、さらに燃料電池を組み合わせたトリプルコンバインドサイクル(第3世代)へと進展すると考えられます。

 経済産業省がとりまとめた「次世代火力発電に係る技術ロードマップ」によると、第3世代のトリプルコンバインドサイクル発電については、2020年ごろから実用化が進んでいく見込みです(図1)。

 発電効率について、1950年代には30%程度であったものが、近年は50%を超えるようになってきており、今後さらに効率化していくと考えられます。

 
  https://pps-net.org/column/54364

----------------------------------------------

  2022-08-25
  経済産業省 資源エネルギー庁

  [火力発電を“ゼロ・エミッション”に!]

  [水素エネルギー]

 発電における燃料として活用が期待されています。

 天然ガスの火力発電に混ぜたり(混焼)、水素だけを燃料とする火力発電(専焼)を開発することで、発電時にCO2を排出せず、また調整力などの機能もそなえることができます。

 「CCS」「CCUS」技術と組み合わせれば、実質的にCO2排出ゼロの火力プラントが実現可能です。

 [燃料アンモニア]

 発電における燃料として活用。石炭との混焼がかんたんであることから、まずは石炭火力発電への利用が見込まれています。

 アンモニア専焼(アンモニア火力発電)が実現すれば、火力発電設備からの大幅なCO2排出量削減が見込まれます。

 [ C C S ]

 火力発電所で発生するCO2を分離、回収して貯留することでCO2を削減する方法です。

 今後、燃料としての活用が期待されている水素や燃料アンモニアが、製造時に排出するCO2を削減する方法としても利用が考えられており、ゼロ・エミッション火力プラント実現にかかせない技術といえます。

 [ カーボンリサイクル / C C U S ]

 火力発電所で分離・回収したCO2を、工業製品やプラスチックなどの原料として利用する方法です。

 将来的に、この回収したCO2と再生可能エネルギー由来の水素とを反応させ、燃料となるメタンを低コストで生成できるようになれば、CO2自体をエネルギーとして活用することも可能になると考えられます。

 

 https://www.enecho.meti.go.jp/about/special/johoteikyo/zeroemission.html

モバイルバージョンを終了